Ｊクラブの営業収入

「東洋経済」（12/30〜1/6号）が、日本経済を中心に２００７年のトレンドと見通しを詳細に分析し大特集を組んでいる。折を見て目を通しているが大変に興味深い。
書店には未だ山積みされているので関心がある向きには購読をお勧めしたい。
■Ｊリーグの入場料収入
その東洋経済にＪリーグの特集が数ページ組まれている。
題して「浦和レッズは経営でも優等生、数字で見るＪリーグ戦力地図」
Ｊ３１チームを４つの項目に分けランキングされている。記事から一部を抜き取ってみた。

[入場料収入シェア]入場料収入／営業収入（０６年）
１．　新　潟　４４．９％
２．　仙　台　４０．８％
３．　鳥　栖　３４．６％
４．　浦　和　３３．６％
５．　札　幌　３２．１％

12．　福　岡　１９．４％

もっとも地元密着型の地道な営業の帰結点は、ファン層の拡大でありサポーターを増やすことであろう。
アビスパ福岡の緊急かつ最重要課題が入場料収入の問題である。
私見だが、福岡は営業収入全体に占める入場料収入の割合を３０％まで上げないと安定したクラブ経営は見込めないようにも思える。
もちろん営業収入の中で入場料収入が占める割合が高いほど地元に密着した仕事をしているともいえる。クラブ幹部の意識を変えることが優先課題であると思うが、福岡が毎年毎年サポンサー頼みばかりの仕事の延長ではクラブの改革は果たせない。
付け加えると、シーズンシートの売上げが堅実なチームほど上位にランクされる。

■優良クラブは株式上場を狙う
営業収入面では、膨大な放映権料を持つマンチェスターユナイティッドが３５０億円で世界一を誇り、それには遠く及ばないもののＪリーグの一番手は浦和レッズの５８億円である。
浦和の内容からいけば底辺組織を強固にし、圧倒的な数を持つサポーター参加型の仕組みを継続させることでこのままいけば株式上場も数年後には果たせると思う。
中小の各クラブが安定した経営をすることが前提になるが、浦和が自ら放映権を握りリーグからの分配金さえ不要になる時期が来るかも知れない。
さて営業収入に関してはアビスパ福岡は、全３１チーム中２２位の１２億円である。
規模としてはＪ２の中位レベルしかない。
ところで営業収入は大きくは３つに分けられる。

[営業収入]
入場料収入：ファン・サポーターが購入するチケットやシーズンシート
広告料収入：スタジアム看板、ユニフォームなどの広告などのスポンサーから入るスポンサー料
その他の収入：グッズの売上げ、スタジアムでの飲食の売上げなど

■Ｊリーグの広告料収入

[広告料収入シェアランキング]広告料／営業収入
１．　川　崎　６６．０％
２．　京　都　６３．６％
３．　大　宮　６０．７％
４．　名古屋　６０．３％
５．　広　島　５５．４％

９．　福　岡　４７．６％

前年クラブ創設１０周年を迎えた川崎は、親会社である富士通から１０億円の広告料収入がある。上位のチームはいずれも強固な親会社を持つ。
■Ｊリーグの営業利益率ランキング

１．　甲　府　１３．６％
２．　京　都　１１．１％
３．　徳　島　　７．９％
４．　千　葉　　６．４％
５．　浦　和　　６．１％

数年前まではクラブ存続も危ぶまれた甲府が見事に経営危機を回避。１位は見事。地元の方やクラブ関係者の苦労話は有名です。
■Ｊリーグの自己資本比率

[自己資本比率ランキング]純資産／総資産
１．　鹿　島　８４．８％
２．　Ｆ東京　８０．７％
３．　山　形　７９．１％
４．　徳　島　７８．１％
５．　名古屋　７１．１％

８．　福　岡　５６．１％

財務健全指標を表す数値が自己資本比率であるが、一般企業であれば金融機関から要注意マークのつく債務超過企業が現在のところ７クラブ。これら鳥栖、草津、神戸、大分、水戸などは危険水域内であることがわかる。
鳥栖は、社長が代わり前向きで大きな舵取りの中経営改善中、神戸は三木谷氏のポケットマネーで累積赤字を解消させようとしている。
もっとも健全な経営に取り組んでいるのが鹿島でその次がＦＣ東京。これらは実業の世界で経営手腕を振るった経験を持つ幹部がそこに存在するからだろう。
Ｊリーグは目先のチーム作りや戦績も重要なことであるだが、堅実で安定したクラブ経営ができるかどうかが実は問われている。
■営業収入ランキング（補足）

１．　浦　和　５８．１億円
２．　横浜Ｍ　４８．２億円
３．　磐　田　３８．９億円
４．　　柏　　３８．７億円
５．　名古屋　３７．２億円
６．　Ｇ大阪　３４．２億円
７．　Ｆ東京　３１．７億円
８．　鹿　島　３１．６億円
９．　東京Ｖ　３０．８億円
10．　清　水　３０．８億円